ＭＩＴの社会課題対応に向けた産業界との連携

ＭＩＴ・マサチューセッツ工科大学といえば、ことしのノーベル経済学賞に２人の研究者が選ばれるなど、世界トップレベルの大学として知られています。

ここで学長を務めるこの方、サリー・コーンブルース氏のことばをヒントに、大学が国際的な存在感を高めていくために何が必要なのか、探りました。

ＭＩＴの学長を去年１月から務めるコーンブルース氏。

自身は細胞生物学の研究者でもあります。

重視しているのは、社会課題の対応に向けた産業界との連携です。

起業する学生も多いＭＩＴでは、気候変動対策に取り組むプロジェクトを新たに設置して、７５００万ドルを拠出。

企業と連携しながら研究を進め、学生や研究者のアイデアを社会で実現するねらいです。

日本の大学における社会課題解決のための取り組み

こうした動きは日本の大学でも活発に。

早稲田大学では今年度、新たな組織を設置し、社会課題に対応した研究を資金面などで支えています。

開発中のロボットは、被災地での介護の補助などを行うことを目指しています。

支援額の規模は海外の大学よりも少ないものの、企業との連携などを通じて研究を増やしたいといいます。

大学の研究を社会課題に結び付けていく、そのアメリカの取り組みに日本も学ぶところが多いようですね。